アースダイアログ東京は、来年開かれる10年に一度の「地球サミット」に向けて、次代に向けたシフトの動きを描き出し、日本の声として世界へ届けていくための、対話(ダイアログ)の場です。
３.１１東日本大震災をきっかけに、首都圏の人々をはじめ多くの人が、自宅のコンセントの先がどこにつながっているのかを意識するようになりました。そしてこの夏は、家庭や職場で、節電のためにワークスタイルやライフスタイルを見直す機運が高まっています。
しかし、エネルギーの問題が私たちに投げかけるのは、単に原子力や自然エネルギーといった電力供給のあり方にとどまるものではありません。
１９世紀・２０世紀の人類の飛躍的な発展は、化石燃料に支えられてきたといっても過言ではありません。自動車や飛行機はもちろん、食料、衣服、医薬品など、あらゆる生活必需品の生産や流通、都市の機能そのものに至るまで、私たちの暮らしは化石燃料によって成り立っています。
その化石燃料も、新興国の躍進や人口増加による世界的な消費拡大に伴って、いよいよ枯渇についての議論が国際社会で盛んに交わされています。さらに、地球温暖化の進行は、枯渇に至らない化石燃料の消費にも制約をもたらします。こうした背景のもと、先進国、発展途上国ともに、原子力への依存をますます強めてきました。
今回の原発事故は、まさにそうした世界的な流れの中で起きたのです。フクシマは、化石燃料→原子力によって支えられた19世紀以来の人類のあり方そのものへの警鐘を鳴らしているのかもしれません。そして私たちは、原発事故をきっかけとした気付きや学びを通して、これまでの経済や社会のあり方を根本から問い直し、世界に先駆けて、新しい未来を選択すべき立場にいるのかもしれません。
第２回のEarth Dialog Tokyoでは、８月６日ヒロシマの日に、ポスト原発・化石燃料の社会のあり方、そしてその実現に向けたアクションについて、参加者みんなで考え対話する中から、希望を紡ぎ出したいと思います。
日時： 2011年８月６日（土）13：00 〜 18：00
（12:30受付開始、 終了後、懇親会あり）
場所： 日本財団ビル２階第一会議室
（〒107-8404東京都港区赤坂1-2-2日本財団ビル）
銀座線「虎ノ門駅」３番出口より徒歩５分
銀座線・南北線「溜池山王駅」９番出口より徒歩５分
丸ノ内線・千代田線「国会議事堂前駅」３番出口より徒歩６分
参加費： 500円（懇親会別）
当日のプレゼンテーター等
- ブレンダン・バレット氏（国連メディアスタジオ）
- 小島 敏郎 氏（前環境省地球環境審議官）
- 大場 紀章 氏（株式会社テクノバ研究員）
- 山岸 尚之 氏（WWFジャパン 自然保護室 気候変動プログラムリーダー）
- 山口 勝洋 氏（株式会社サステナジー代表取締役社長）
- 染谷 ゆみ 氏（「TOKYO油田」）
- 小野 加瑞輝 氏（「自立分散型ネットワーク」）
- 竹村 英明 氏（「祝島自然エネルギー100%プロジェクト」）
- 登壇者調整中（「アンペアダウン プロジェクト」）
- 土肥英生 氏（小金井市）「雨デモ風デモハウス」プロジェクト
- 柿本小百合 氏（greenest-japan）「自然エネルギーで行こう！」
（※プログラムの詳細については、こちらをご覧下さい。）
Japan VOICESプロジェクトとは
- Japan VOICESは、全国の様々な人々の声（voice）の中から、私たち自らが実現していく日本の未来の姿を描き出し、2012年に開催される地球サミット（リオ＋２０）を通じて世界に届けるプロジェクトです。当プロジェクトでは、①各地で行われる深い対話（ダイアログ）から導き出されたVoice、②NGOのリーダーや企業経営者、思想家など、ビジョンを持った人々へのインタビューからのVoice、③街の人々の日常の気づきを集めたVoiceなど、様々な方法でVoiceを集め、そこから私たち自らが実現する日本の未来の姿を描き出します。
アースダイアログ東京とは
- Japan VOICESのもととなるVoiceは、他団体開催のダイアログも含め、全国各地、様々な対話の場から導き出されます。特にアースダイアログ東京は、地球サミット2012 Japan自身が主催するダイアログとして、Japan VOICESの骨格に沿った検討を行う大切な場になります。
主催： 地球サミット2012 Japan、環境パートナーシップ会議、
ワールドシフト・ネットワーク・ジャパン
協力： 日本財団CANPANプロジェクト、
=DISCOVER EARTH=アフター・ピークオイル研究会
お問合せ
地球サミット2012 Japan
contact(at)earthsummit2012.jp
※(at)を@に置き換えて送信して下さい。
- ※本企画は、「独立行政法人環境再生保全機構地球環境基金」の助成を受けて運営されています。
